ピクスタが運営する「PIXTAオンデマンド」は、ビジネスパーソンのプロフィール写真の活用が組織や従業員にどのような影響を与えているかを調査した。

調査では、「勤め先でプロカメラマンに自分のプロフィール写真を撮ってもらったことがある」と回答したグループに、撮影した写真の活用方法を尋ねた。その結果、「社員証」が53.62％で最も多く、ついで「人事管理ツール（40.40％）」となった。撮影頻度を尋ねると、「2～3年に１度」という回答が27.43％と最も多く、次いで「たまたま1度のみ」が17.46％、「毎年」が16.46％。

また、ビジネスチャット等の社内コミュニケーションツールでアイコンに顔写真を使用している人が多い組織ほど、プロカメラマンによる撮影機会を提供。従業員の顔写真を社内に公開・共有しておくことを重要視していることが分かった。また、顔写真使用の有無で社内コミュニケーション活性に約25ptの差があり、プロ撮影なら約9割が「社内コミュニケーションが活性化していると思う」と回答。さらにプロカメラマンによる撮影経験の有無で、従業員の自己効力感に約10ptの差があることも明らかになった。

「プロカメラマンによって撮影された写真」は本人にとって安心して開示できる写真であり、自己開示と組織内の「顔と名前の一致」で心理的安全性が確保され、社内コミュニケーションが活性化するようだ。