emolは、Awarefy、オンラインカウンセリング「cotree」と共同で運営する、日本デジタルメンタルヘルス連合会として「デジタルメンタルヘルス（法人向けサービス）カオスマップ2024年度版」を公開した。

日本デジタルメンタルヘルス連合会は、デジタル技術を活用した国内メンタルヘルスサービスの発展を促進するため、国内外の事例調査や最新技術の学習を目的に発足した。

日本国内における法人向けデジタルメンタルヘルス市場は、単一機能を提供するサービスだけでなく、カウンセリングやストレスチェック、セルフケアアプリなどを組み合わせた複合プラットフォームとしてサービスを提供する事業者が増加しつつある。また、健康経営の一環としてメンタルヘルス対策を推進するため、経済産業省はさまざまな施策を展開している。

AMED（日本医療研究開発機構）の推進する「ヘルスケア社会実装基盤整備事業」の一環として、2022年より「メンタルヘルスに対するデジタルヘルス・テクノロジ予防介入指針（通称：DeLiGHT）」プロジェクトが開始され、本年そのプロジェクトの成果として、デジタルメンタルヘルスを用いた予防介入指針が公開された。そのなかで、認知行動療法アプリ、マインドフルネスアプリ、ストレスマネジメントアプリ、デジタル技術を活用した運動プログラムがシステマティックレビューの結果として推奨されることが示された。今後、職域におけるメンタルヘルス対策においては、デジタルヘルス技術に対するエビデンスの要求が高まることが予想される。

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